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現在ダイエットを行っている人は23%。「やりたいと思っているが、やっていない」は50%で、行っていない割合のうち、3分の2に意欲があることがわかりました。ダイエットを行う理由は、「体型・スタイルを良くするため」が65%でトップでした。以下、「健康状態を改善するため」(50%)、「生活習慣病を予防するため」(41%)、「洋服をかっこよく着るため」(40%)が続きました。

 ダイエットで効果を上げたい体の部分は、「おなか(下腹)」が85%と圧倒的多数でした。2位は、30ポイント以上の差で「おなか(上腹部)」(53%)が続き、『おなか』を気にする人が多いことがうかがえます。3位は、「太もも」(49%)でした。

 行っている・行いたいと思うダイエット方法は、「ウォーキングや体操、スポーツ」が56%でトップ、最も人気があることがわかります。次いで、「カロリーや成分バランスを考えた食事」(34%)、「食事1回分の量を減らす」(27%)、と、食事に関する方法が続きました。

 ダイエットの情報源は「テレビ番組」が43%でトップ、以下は、「ダイエット関連サイト、ネット上の記事」(31%)、「雑誌記事」(27%)となり、メディアの影響力が大きいことがうかがえます。理想体型の有名人は、「藤原紀香」が女性から圧倒的な支持を得ており、男性は「新庄剛志」がトップに選ばれました。

 ダイエット目的以外で、健康のために心がけていることでは、「十分な睡眠をとる」(43%)、「1日3食食べる」(40%)、「栄養バランスを考えた食事をとる」(39%)が上位3位となり、健康のためには睡眠と食事が大事と考える人が多いことがわかりました。
日本経済新聞

 

カロリーコントロール ダイエット


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証券取引等監視委員会は25日、投資ファンドに対する検査を強化し、ファンド運用業者すべてを検査の対象とすることを明らかにした。消費者保護が不適切との批判を受けての措置。

 証券取引等監視委員会が導入予定の新ガイドラインでは、企業買収ファンド、ヘッジファンド、不動産ファンドなどのファンドを、9月から施行される金融商品取引法の規制対象とする。

 同委員会は「こうしたファンドの多くは現在、検査の対象となっていないが、適切な投資家保護と規制に対する不安の高まりを受け、改正に踏み切った」と説明している。

 日本ではファンドによる投資家を欺くような勧誘や、投資リスクについての不適切な説明が問題となり、消費者が不安を募らせていた。虚偽の決算報告やインサイダー取引といった事件の摘発を受け、こうした問題への認識が高まっている。
AFPBB News

トレイダーズ証券


滋賀県琵琶湖・環境科学研究センター(大津市)が今年1月、琵琶湖の北湖で反時計回りの環流を確認した。例年冬季の環流は時計回りで、暖冬の影響らしい。通常の環流は、深層と表層の水を混合させて湖内の酸素を回復する時に現れるだけに、水質悪化などが懸念される。
 琵琶湖大橋以北の北湖では、夏季は反時計回りの環流が確認されている。浅い湖岸の水が高温になって中央部に流れ、地球の自転や風の影響で生じるらしい。例年4月ごろから形成され、11~12月ごろに消える。一方、冬は中央部が湖岸より水温が高く、逆の環流が生まれるとみられる。
 同センターによれば、冬に時計回りの環流が確認されると、表層と深層の混合が一層進み、湖底の酸素も回復する。しかし今季は反時計回りを観測。酸素が十分回復しないと湖底生物へ悪影響を及ぼすほか、底泥に蓄積したリンや窒素などが水中に溶け出し、水質悪化の可能性もあるという。
毎日新聞

レイクスタイル

メタボリック・シンドローム(内臓脂肪症候群)の予防を身をもって訴えようと、公開ダイエットを続けてきた厚生労働省の副大臣2人が4日、半年間の成果を公表した。

 武見敬三副大臣は、“公約”の体重5キロ減、ウエストの周囲径(腹囲)5センチ減を余裕で達成。石田祝稔副大臣は、目標にはあと一歩届かず、ダイエット続行を宣言した。

 両副大臣は、昨年12月から、厚労省のホームページで、腹囲や体重、歩数や飲酒量などの記録を毎週公開してきた。

 この日、測定に臨んだ武見副大臣は、体重84キロが76・5キロ(7・5キロ減)、腹囲100・5センチが93・6センチ(6・9センチ減)に。ウエストや顔の輪郭がすっきりし、「体が軽くなって、仕事の持続力もついたよ」と満面の笑み。つらかったのは食事制限で、帰宅後、ついつい冷蔵庫を開けてしまい、家族にしかられる場面が何度もあったとか。

 一方の石田副大臣は、体重88キロが82・2キロ(5・8キロ減)、腹囲101・5センチが99・3センチ(2・2センチ減)に。公約の体重6キロ減、腹囲6センチ減は達成できなかったが、「確実に減っている。今後も頑張ります」と誓った。

 2人を指導してきた管理栄養士は、「無理なく続けるコツをつかんだようで、合格点」と話していた。

読売新聞


ビリーズブートキャンプ

 

楽天は17日、2007年度第1四半期(1月~3月)の連結決算を発表した。売上高は484億3,400万円(前年同期比7.2%減)、営業利益は61億6,800万円(同43.4%減)、純利益は21億6,600万円(同41.1%減)で、大幅に減益した。楽天KC、楽天クレジットの債権流動化や楽天証券の収益低下が影響した。

 事業別の売上高では、EC事業が173億1,600万円(前年同期比36.1%増)、ポータル・メディア事業が36億6,400万円(同12.6%増)、トラベル事業が28億8,500万円(前年同期比24.1%増)、プロスポーツ事業が9億6,200万円(前年同期比36.9%増)で順調に推移。一方、クレジット・ペイメント事業が180億5,500万円(前年同期比19.9%減)、証券事業が79億2,100万円(前年同期比33.7%減)と伸び悩んだ。

 クレジット・ペイメント事業については、2006年11月に行なったクレジット事業譲渡や引当の厳格化が影響。証券事業については、相場環境の変化や手数料引き下げが影響した。楽天の三木谷浩史代表取締役会長兼社長は、「楽天KCは短期間で大きな改革を行ない、経営システムの抜本的な入れ替えを行なった。楽天証券はデイトレーダー以外の広範なユーザーに向けたサービスを展開していく」と述べた。 INTERNET Watch



楽天クレジット




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